市場概況
日経平均株価：55,620.84 円（▲3,229.43 / ▲5.49％）
TOPIX：3,716.93（▲221.75 / ▲5.63％）
日本10年国債利回り：約2.10％（▲0.02％前後）
先週の日本株市場は大きく調整する展開となりました。背景にあったのは、中東情勢の緊迫化です。イラン情勢の悪化をきっかけに地政学リスクが意識され、原油価格の上昇懸念が強まりました。エネルギー価格の上昇は世界的なインフレ圧力につながる可能性があり、市場では再びインフレ懸念が意識される展開となりました。これにより、各国中央銀行が金融引き締め姿勢を強めるのではないかという思惑も広がり、株式市場にはリスク回避の動きが広がりました。
加えて、日本株はこれまで比較的強い上昇を続けていたこともあり、利益確定売りが出やすいタイミングでもありました。外部環境の不透明感とポジション調整の売りが重なったことで、日経平均やTOPIXは一週間で大きく下落する結果となりました。もっとも、金利や為替の動きはまだパニック的なものではなく、現時点では地政学リスクを織り込みながらの調整局面と見ることもできます。今後は中東情勢や原油価格の動向が落ち着くかどうかが、相場の方向性を左右する重要なポイントとなりそうです。
S&P500：6,740.02（▲138.86 / ▲2.02％）
NYダウ：47,501.55（▲1,476.37 / ▲3.01％）
ナスダック総合：22,387.68（▲280.53 / ▲1.24％）
米国10年国債利回り：4.138％（+0.178％）
先週の米国株式市場も軟調な展開となりました。背景にあるのは、中東情勢の緊迫化です。イラン情勢の悪化を受けて地政学リスクが高まり、軍事衝突の長期化への警戒感が広がりました。米国はエネルギー輸出国でもあるため、原油価格の上昇が必ずしも経済のマイナス要因になるわけではありません。しかし、紛争の長期化は世界経済の不透明感を高めるだけでなく、外交・安全保障政策を巡る政治リスクとしても意識されました。特に市場では、情勢が長期化した場合、トランプ政権の支持率低下につながる可能性があるとの見方も浮上し、政策の先行き不透明感が株式市場の重荷となりました。加えて、発表された雇用統計が市場予想を下回ったことも投資家心理を冷やしました。景気の勢いに対する慎重な見方が広がり、主要株価指数は週を通して下落しました。市場では地政学リスクと景気指標の弱さが重なり、ポジション調整の動きが強まった一週間となりました。
来週の経済イベント
3月9日（月）
日本
- 毎月勤労統計（賃金）
- 国際収支・経常収支
3月11日（水）
米国
- 消費者物価指数（CPI）
3月13日（金）
米国
- ミシガン大学消費者信頼感指数
- インフレ期待
来週のマーケット展開予想
来週のマーケットは、中東情勢を中心とした地政学リスクの動向に左右される、神経質な展開が続く可能性が高いとみられます。米国とイスラエルによるイラン攻撃を受けて中東情勢が緊迫化し、エネルギー市場では供給不安が強まりました。WTI原油先物は1バレル＝90ドル前後まで上昇しており、インフレ再燃への警戒感が市場で意識されています。ホルムズ海峡は世界の原油輸送の要衝であり、もし航行への影響が長引けば、エネルギー価格の上昇を通じて世界的なインフレ圧力が高まる可能性があります。その結果、金融緩和期待の後退や金利上昇への思惑が広がり、株式市場には短期的に逆風となりやすい環境となっています。
日本株もこうした外部環境の影響を受け、調整色を強めています。日経平均株価の直近終値は55,000円台まで下落しており、さらに日経平均先物は55,000円を割り込む水準で推移しています。年初からの急ピッチな上昇による過熱感が意識されていたタイミングでもあり、利益確定売りとリスク回避の動きが重なったことで、短期的なボラティリティが高まっています。
下値の目安としてまず意識されるのは54,000円前後の水準です。この水準を明確に割り込むと、テクニカル的には押し目の範囲として53,000円台まで調整が広がる可能性があります。さらに中東情勢が一段と悪化し、原油価格が100ドルに接近するような展開となれば、投資家のリスク回避姿勢が強まり、52,000円近辺まで下押しするシナリオも完全には否定できません。
一方で、反発の材料も存在します。今回の相場下落の大きな要因は地政学リスクによる不透明感の高まりであり、中東情勢が落ち着き原油価格が安定すれば、株式市場は急速にリスクオンへ傾く可能性があります。特にホルムズ海峡を巡る緊張が緩和し、WTI原油が80ドル台へ落ち着くような展開になれば、インフレ再燃への懸念も後退し、市場の安心感につながるとみられます。また、足元では急激な値動きによって市場のボラティリティが高まっているため、ボラティリティが低下するだけでも投資家のリスク許容度は回復しやすい状況です。
日本株はこれまでの上昇トレンドが続いていたこともあり、調整が一巡すれば押し目買いが入りやすい地合いでもあります。仮に地政学リスクが後退し、投資家心理が改善すれば、短期的には56,000円台から57,000円台方向へのリバウンドが視野に入る可能性もあります。
総じて来週のマーケットは、中東情勢と原油価格が下振れリスクを左右する一方、情勢の沈静化とボラティリティ低下が反発のきっかけとなる構図になりそうです。ニュースフローに敏感に反応する相場が続くとみられ、原油価格と地政学関連のヘッドラインが最大の注目材料となりそうです。
コメント